【DMの反響率】ダイレクトメールはどれくらい開封され、どれくらい反応がとれるのか?

2020-10-19

販促手法としてはテッパンのDM(ダイレクトメール)ですが、実際にDMを実施されている企業はどれくらいの反応が取れているのでしょうか?

 

ほとんどの企業ではデータを取っていると思いますが、自社の送付するDMの反響は平均より上か下か、把握されている企業は少ないのではないでしょうか。

 

今回は一般社団法人 日本ダイレクトメール協会から2020年4月に公開された「DMメディア実態調査2019」より一部抜粋して、DMに関する統計データをご紹介いたします。

 

(本記事の統計データは2019年12月10日(火)~12月26日(木)の間に取得されたサンプルから抽出されています。)

 

 

 

受け取るDMは1週間に6.7通

 

■1週間で受け取るDMの数

2019年:平均6.7通

2018年:平均7.2通

 

 

まずは、1週間でどれくらいのDMを受け取っているかのデータです。1週間に受け取るDMの数は前年比-0.5通と微減。なお、年収が900万円以上の層に対しては6.5通で、年収が500〜900万円の層に対しては7.0通と、年収により受け取るDMの数にやや違いが見られました。

 

 

 

開封・閲読率は74.0%

 

■全DM(総数2,358通)のうち、自分宛、家族宛を含めた開封・閲読率

2019年:57.7%

2018年:66.0%

 

 

■自分宛のDM(総数1,233通)の開封・閲読率

2019年:74.0%

2018年:79.4%

 

 

販促施策の中でDMを検討されている方が気になる開封率の話題。いずれも減少傾向の開封・閲読率ですが、「自分宛」に関しては高い水準を保っています。

 

 

 

はがきタイプのDMは減少傾向

 

■DMのタイプ

<はがき>

2019年:38.2%

2018年:41.8%

 

 

<封書>

2019年:24.4%

2018年:23.0%

 

 

<大型の封書>

2019年:10.0%

2018年:13.8%

 

 

<A4サイズはがき>

2019年:13.5%

2018年:13.6%

 

 

はがきが最も大きな割合となっているものの2018年に比べ減少に転じ、封書タイプのものが1.4%上昇しています。A4サイズのはがきに関しては年々上昇傾向にあるものの、今回の調査においては前年とほぼニアリーな結果となりました。

 

 

 

 

DMの内容は 「新商品・サービスの案内」が32.1%だが…

 

■本人宛受取DMの内容 TOP3

 

1位:「新商品・サービスの案内」32.1%

2位:「特売・セール・キャンペーンの案内」22.2%

3位:「商品・サービスの利用明細・請求書」11.4%

 

 

 

■DMに希望する内容

1位:「クーポンの案内・プレゼント」51.3%

2位:「試供品の案内・プレゼント」42.7%

3位:「特売・セール・キャンペーンの案内」41.2%

 

 

ここで企業側の思惑とDMを受け取るユーザー側の希望とですれ違いが生じていることがわかります。企業側は「自社の売りたい内容」をアピールしたいものの、DMを受け取るユーザー側は「実際にメリットが感じられる内容」を求めていることが読み取れます。

 

 

 

本人宛DMの「行動喚起率」は受取に対して16.3%

 

■本人宛受取DMの行動喚起率

2019年:16.3%

2018年:24.0%

 

 

DMによる行動喚起として、「話題にした」「インターネットで調べた」「来店した」といった行動をとった比率は、本人宛受取DM総数(1,233通)に対して 16.3%(201通)となり、前年と比較し、減少傾向となりました。

 

DM受け取り後の具体的な行動としては、特に「内容についてインターネットで調べた」が7.5%と高い割合になっており、DMの送付だけでなく、その後に誘導するWEBサイトの重要性が垣間見える結果となりました。

 

なお、性年代別で見ると、男性・女性ともに30代で、いずれかの行動をした割合が20%以上と高い結果が出ています。 特に女性30代は「内容についてインターネットで調べた」が、他と比べて多い傾向にあり、この層をターゲットとする場合は誘導先のWEBサイトのクオリティを十分に整えておく必要がありそうです。

 

 

 

※出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会

 

 

 

 

 

まとめ

 

以上、全体としてDMの通数はやや減少傾向にあるものの、ダイレクトレスポンス型の販促物として未だ高い反応の取れるDM。ただ、DMを受け取ったあとの行動として「内容についてインターネットで調べた」という割合が多いことは、現代のユーザーが多様なメディアから情報を取得していることが見て取れます。DM単体での施策にとどまらず、WEBサイトを活かした販促計画を立案することの重要性がなお一層際立ちます。

 

紙媒体とWEBサイト、互いに最大限に引き立たせるクロスメディアでの施策が、今後ますます必須になりそうです。

 

 

 

■□■ よければこちらの事例もご覧ください ■□■

 

 

 

出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DMメディア実態調査2019」

 

 

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