【2021最新版_DMの反響率】ダイレクトメールはどれくらい開封され、どれくらい反応がとれるのか?

2021-07-01

販促手法としてはテッパンのDM(ダイレクトメール)ですが、実際にDMを実施されている企業はどれくらいの反応が取れているのでしょうか?

 

ほとんどの企業ではデータを取っていると思いますが、自社の送付するDMの反響は平均より上か下か、把握されている企業は少ないのではないでしょうか。

 

今回は一般社団法人 日本ダイレクトメール協会から2021年4月に公開された「DMメディア実態調査2020」より一部抜粋して、DMに関する統計データをご紹介いたします。

 

(本記事の統計データは2020年12月9日(水)~12月25日(金)の間に取得されたサンプルから抽出されています。)

 

 

 

受け取るDMは1週間に7通

 

■1週間で受け取るDMの数

2020年:平均7.0通

2019年:平均6.7通

 

 

まずは、1週間でどれくらいのDMを受け取っているかのデータです。1週間に受け取るDMの数は前年比+0.3通と微増。

 

年収別で見てみると…

  • 900万円以上の層:9.6通/1週間
  • 500〜900万円の層:7.7通/1週間
  • 500万円未満の層:4.3通/1週間

と年収により受け取るDMの数に違いが見られ、年収が高いほどDMを受け取る数が多いという結果になりました。

 

 

 

本人宛のDMの開封・閲読率は63.1%

 

■自分宛、家族宛を含めた開封・閲読率

2020年:54.3%

2019年:57.7%

2018年:66.0%

 

 

■自分宛のDMの開封・閲読率

2020年:63.1%

2019年:74.0%

2018年:79.4%

 

 

「自分宛」に関しては60%以上の開封率を保っているものの、年々減少傾向にあります。

 

 

 

はがきタイプのDMは減少傾向

 

■DMのタイプ

<はがき>

2020年:25.9%

2019年:38.2%

2018年:41.8%

 

 

<封書>

2020年:15.4%

2019年:24.4%

2018年:23.0%

 

 

<大型の封書>

2020年:8.3%

2019年:10.0%

2018年:13.8%

 

 

<A4サイズはがき>

2020年:7.4%

2019年:13.5%

2018年:13.6%

 

 

すべてのタイプが減少傾向にあり、上記意外のタイプのDMに取って代わる形になっていることが読み取れます。

 

 

 

 

DMの内容は 「新商品・サービスの案内」が1番多いが…

 

■本人宛受取DMの内容 TOP3

 

1位:「新商品・サービスの案内」28.5%(2019年:32.1%)

2位:「特売・セール・キャンペーンの案内」16.9%(2019年:22.2%)

3位:「商品・サービスの利用明細・請求書」10.1%(2019年:11.4%)

 

 

 

■DMに希望する内容

1位:「クーポンの案内・プレゼント」53.5%(2019年:51.3%)

2位:「特売・セール・キャンペーンの案内」」46.0%(2019年:41.2%)

3位:「試供品の案内・プレゼント」44.0%(2019年:42.7%)

 

 

ここで企業側の思惑とDMを受け取るユーザー側の希望とですれ違いが生じていることがわかります。企業側は「自社の売りたい内容」をアピールしたいものの、DMを受け取るユーザー側は「実際にメリットが感じられる内容」を求めていることが読み取れます。

 

 

 

本人宛DMの「行動喚起率」は受取に対して15.1%

 

■本人宛受取DMの行動喚起率

2020年:15.1%

2019年:16.3%

2018年:24.0%

 

 

DMによる行動喚起として、「話題にした」「インターネットで調べた」「来店した」といった行動をとった比率は、本人宛受取DM総数に対して 15.1%となり、減少傾向が続いています。

 

DM受け取り後の具体的な行動としては、特に「内容についてインターネットで調べた」が6.7%(2019年:7.5%)と最も高い割合になっており、DMの送付だけでなく、その後に誘導するWEBサイトの重要性が垣間見える結果となりました。

 

なお、性年代別で見ると、年齢層別に見た行動喚起率は、男性20代37.1%、 女性20代27.7%と平均を上回るスコアとなり、DMが若年層に対して高い訴求効果を持つことを示唆しています。

 

 

 

※出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会

 

 

 

 

 

まとめ

 

以上、全体としてDMにまつわる数値は減少傾向にあるものの、ダイレクトレスポンス型の販促物として未だ高い反応の取れるDM。ただ、DMを受け取ったあとの行動として「内容についてインターネットで調べた」という割合が多いことは、現代のユーザーが多様なメディアから情報を取得していることが見て取れます。DM単体での施策にとどまらず、WEBサイトを活かした販促計画を立案することの重要性がなお一層際立ちます。

 

紙媒体とWEBサイト、互いに最大限に引き立たせるクロスメディアでの施策が、今後ますます必須になりそうです。

 

 

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出典:一般社団法人日本ダイレクトメール協会「DMメディア実態調査2020」

 

 

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